日本では高齢化が進み、定年延長や再雇用が広がるなかで、企業は社員が長く健康に働き続けられる未来にそなえる必要があります。これまでの取り組みは生活習慣病の重症化予防が中心でしたが、40代以降の生活習慣病リスクは認知機能の低下リスクと直結しています。

「もの忘れ」「集中力の低下」「言葉が出てこない」などの認知機能の変化は、誰もが日常で感じる不安と地続きにあります。これまで可視化されてこなかった「働く世代の脳の健康」という課題が、いま企業に問われています。

一方で、認知症を「まだ先のこと」「自分には関係ない」と感じる人が多いのも実情です。
そこでテオリアは三谷産業とともに、まず"気づき"を届けることから始めました。認知症の当事者に見えている世界を体感するセミナーと、脳の健康と生活習慣の関係を伝える講座を実施したところ、600名以上の社員が参加し、アンケートではその90%以上が認知症を「自分自身や家族に直結する課題」として受けとめました。
この共感を起点に、2025年8月には「脳の健康度セルフチェック」を案内し、40代以上の社員500名以上が実施しました。データと自己認識の両面から、新たな気づきが三谷産業の社内に広がっています。